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裏自殺サイトを作ってみたい

     最近の硫化水素自殺のニュースを見てひっかかるのは、「硫化水素による自殺を防げ」みたいな言い方である。そもそも、悪いのは「自殺」であって「硫化水素による自殺」ではない。もちろん、硫化水素による自殺は、他人を巻き添えにするということはあるが、基本的には、どんな手段であっても自殺は悪なのであって、硫化水素による自殺さえなければ、他の手段による自殺はあってもよい、ということではないはずだ。

     とすれば、問題なのは、硫化水素のせいで自殺件数そのものが増えているのかということだろう。統計的な有意性は、しばらく時間がたって見ないと判定できないかもしれないが、ぼくはなんとなく、自殺件数自体はあまり変わっていなくて、自殺手段のうちで硫化水素を使ったものが増えているだけのような気がしてならない。

    日本の年間自殺者数は約 3 万人程度らしいから、1 日当り 100 人程度は自殺していることになる。一方、硫化水素による自殺者数は、今のところ 3 日に 1 人程度であるらしい。追記:4月だけで見ると、1 日 2~3 人ぐらいらしい。)

(2008.6.20 追記:この記事によると、「5月末現在ですでに489件発生し、自殺した人の数は517人」とのことなので、やはり月 3 人ちょっとぐらいのようだ。これが、1 日当り 100 人程度の自殺者をさらに増やしているのかどうかは、まだよくわからない。

     もしこの推定が正しいとすれば、硫化水素による自殺を防ぐのは簡単だ。硫化水素よりもっと安価で苦しまずに確実に死ねる方法の情報をバンバン流してやればいいのである。そう考えると、硫化水素による自殺だけを防ぐという運動には、あまり本質的な意味がないということになろう。

     実は、自殺サイト一般の話にしてもそうである。「人間が死ぬ確率が一番高い場所は病院だ」というジョークが示すように、本当に自殺サイトのせいで自殺者が増えているのか、それとも、もともと自殺志願者の分母は一定で、それが現代ではたまたま自殺サイトに集まってくるだけなのかだって、本当はそう簡単にはわからないはずである(もちろん、だからと言って、自殺サイトを擁護する気はないが(^^))。

    (追記: と思ったら、案の定こんな発言を見つけた。「未成年の自殺率は、1950年代は10%だったが、この10年は2%程度で推移している。少年自殺は決して増えてないし、ネットはそれを助長しているとは思わない」)


     もっとも、人々がそういう発想に走りがちな理由は、ぼくにもわかるような気がする。たぶん、多くの人々は、自分たちの作っている社会が自殺者を生み出すような社会であるということを、あまり正面から認めたくないのである(もちろん、ぼくだって認めたくない)。だから、同じ自殺でも、何かわかりやすい悪役がいたり、人為的な対策がとれそうな種類のものほど、やっきになって騒ぎたくなるのだろう。

     しかし、あえて辛らつな言い方をすれば、こういうのは現実から目を背けることにもなっていると思う。もし単に自殺さえ防げればいいのなら、個人の自由など認めず、超監視社会にでもしてしまえばいいわけであるから、極論を言えば、もともと、自由な社会というのは、自殺する自由もある社会なのだ(もちろん、自殺教唆や自殺幇助は一応違法なことになっているが)。そういう自殺する自由のある社会で、多くの人が自分の意思で自殺しないことを選ぶからこそ、われわれは同じ社会でともに生きることにプライドを持てるのではないだろうか。

     なんか重すぎる話になってきたので、話を変えるが(^^)、ぼくがちょっとやって見たいと思うのは、「裏自殺サイト」を作ることである。たとえば、一見「自殺サイト」みたいに見えて、実はニセ情報ばかり掲載されているサイトとか。ほら、ブラックジャックとかで、死にたがってる患者をだましてプラシーボを飲ませたりするエピソードがあるでしょう。ああいうのをちょっとやってみたいわけ(^^)。 たとえば、「スタジオアルタ前で全裸で大股開きをしていると10秒以内に即死します」とか。誰も信じねえか(^^)。

     あるいは、硫化水素で死んだ人の死体や、後遺症が残った人の写真を集めたサイトとかもいい。専門家の話によれば、硫化水素で死ぬと、死体は結構悲惨なことになるらしいので、あえてそういうグロい写真をバンバン掲載して、自殺を思いとどまらせるわけ。もちろん、いくら善意とはいえ、おおっぴらにこんなことをしたら死体冒涜とか言われるだろうから、アングラでこっそりやるのである(^^)。

     ぼくは、誰もが褒めてくれるようなことって照れくさくてなかなかできないのだが、誰も知らないところで隠れてこっそりいいことをしてニヤニヤしたいという願望は結構あったりする。こういうのは、名誉欲とは言えないのだろうが、なんかある種のプライドを満たそうとする行為ではあるのだろう。それを素直に表に出さないところが、ぼくのいやらしいところなのかもしれない(^^)。

     いずれにせよ、本当の意味で他人を救うなんてことは、口で言うほど簡単なことじゃないと思う。そう言えば、元文化庁長官で心理学者の故河合隼雄氏がこんなことを書いていた。ある宗教家のところに自殺志願者が来たので、わざと自殺の方法を微に入り細にわたって教えてやると、その人は怖気づいて自殺をやめてしまった。これに味をしめた宗教家が、別の自殺志願者に対しても同じことをしたところ、今度は教えたとおりの方法で死んでしまったという(「こころの処方箋」)。

     この話について河合氏は、おそらく、一回目のときにはその宗教家は全身全霊をかけて語ったからうまくいったが、二回目のときには慢心して小手先だけで語ったから失敗したのだろう、というような解釈をしている。その解釈が妥当かどうかについてはいろんな意見があるだろうが、いずれにせよ、こういう話に比べると、自殺サイトをなくすかどうかなどというのは、極めて表層的で浅い話のようにぼくには思える。

     かの松本人志氏が、ガキの使いのトークであるミュージシャン(甲本ヒロトとの説あり)の自殺を思いとどまらせたという、ファンの間では有名な話がある。もちろん彼はトークの中で「自殺してはいけない」というような陳腐な説教をしたわけではない。ただ、彼がいつもしているような「すべらない話」をしただけである。

     この話でもわかるように、実際には、わかりやすい「自殺対策」よりも、社会全体をよくする政策努力とか、単純な失業対策とか、一人一人が自分の仕事を一生懸命やるとか、他人に対してできるだけ誠意を持って接するとかいうことの方が、本当の自殺対策になっているという可能性もあるのではないだろうか。

     実は、ぼくが二十代の頃に働いていた会社でも、同僚の女の子が自殺したことがある。ぼくはそのことを思い出すと、ひょっとしたら自分の言動によってはその子は死ななくてすんだかもしれない、と考えてしまうことがある。もちろん、そんないい子ぶったことを考えること自体が彼女に対する冒涜のようにも思われるので、あまり他人には言わないようにしているが。まあでも、そんな自分に偉そうなこと書く資格あんのかよという気もしてきたので、このへんで、この小文にもすっきりした結論をつけずに終わることにする(^^)。

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偶然の必然化戦法にはコストのシェアで対抗せよ

 タイトルからは想像つきにくいと思うけど、今回書きたいのは、例の「靖国」という映画の上映自粛問題とか、ちょっと前のプリンスホテルと日教組の問題とかについてである(^^)。

 ご存知の人も多いと思うが、どちらの問題も、右翼からの圧力を怖れて、民間企業が特定の客や商品の取り扱い避けたという話。それに対して、言論の自由を守るためにもっとがんばれという意見もあれば、責任は右翼およびその損害を防げない国にあるのであって、一民間企業が甘んじて損害を受ける義務などない、という意見もあるようだ。

 この手の議論を見ていつも思うのは、そもそも、「責任」という概念の定義をはっきりさせないまま、責任があるとかないとか言ってることが多いということである。最近流行の「自己責任」に関する議論もそうで、そもそも「責任」という概念自体が共有できてないから、不毛な議論になってしまう。

責任とはアプリオリに決まっているものではない

 実は、かつて「責任論」というのが流行ったことがあって、その頃にもいろんな人(柄谷某とか奥村某とか)の責任論に目を通したが、正直、どれ一つとして納得のいくものはなかった。

 このような責任論の多くでは、そもそも、責任というのが何か物理法則か何かのようにアプリオリに決まっていて、人間がやるべきことは、どこに責任があるのかを発見することだけであるかのような論法になっている。ぼくに言わせれば、そもそもこの認識が間違い。そうではなく、責任とは、社会が決めるお約束なのである。

 本来なら、ここでぼく自身の「責任論」を展開しておくべきなのだろうが、残念ながらその余裕はない。しかし幸い、ぼくの考えを代弁してくれているような学者の方がいるので、今回はその権威に頼っておくことにする(^^)。 

「責任」とは、「権利」や「義務」と同じように「構成的な概念」であって、石や水のように客観的に存在しているものではない。それは、社会の中で人々がなんらかの(しばしば暗黙の)合意によって組み立てられていくものである。それをどう組み立てていくかは、社会にとっての重要な課題であるが、あらかじめ客観的に所与として存在しているわけではない。

-盛山和夫「リベラリズムとは何か―ロールズと正義の論理

社会全体のコストを最小化する

 さて、誰に責任があるかはみんなで決めるものだ、という前提は納得いただいたことにする。問題は、じゃあそれをどうやって決めたらよいかということだが、一つ有力な考え方がある。それは、社会全体のコストを最小化するように決めれば、みんなが得するはずだという考え方である。

 たとえば、ある事件が起こると、世の中全体に 100 万円の損失が発生するとする。この事件を A さんが防げば 1 万円で防げるが、B さんが防げば 10 万円かかるとする。この場合、A さんに事件を防ぐ責任がある、ということにすれば、社会全体の損失が最小化されるはず、というわけだ。

 実は、以前にこんにゃくゼリーについての記事で紹介した「最安価損害回避者」というのも、基本的にはこの線にそった考え方だ。こんにゃくゼリーによる死亡事故を防ぐのに、メーカーがのどにつまらないこんにゃくゼリーを開発するためにかかるコストと、ユーザーがのどにつまらないように注意するコストを比べて、少ない方に責任があるとした方が、社会全体の損失は少なくてすむだろう。

 この考え方のいいところは、一律に製造者責任とか消費者の自己責任とかに決めるよりも、より合理的な責任の割り振り方を柔軟に考えられるというところにある。

問題は不平等である

 ただ、この考え方だと、社会全体のコストは最小化されるかもしれないが、実際にはそのコストは特定の人が負担することになるので、不公平になるのではないか、と思う人もいるだろう。

 たとえば、道に落ちているゴミを誰が拾うか、という問題を考えてみよう。これも、ゴミがあるのは捨てたヤツの責任だとか、いや道を管理している国や自治体の責任だとか、いろんな考え方がありうる。でもおそらく、社会的コストの最小化という観点から考えれば、たまたまそこに通りかかってゴミを見つけた人が拾うのが、最もコストが小さいのではないだろうか。

 ところが、この方式だと、ゴミが落ちていても拾わない人がたくさんいたり、ゴミが落ちている場所が偏っていたりすると、たいへん不公平なことになる。社会全体のコストを減らすために、特定の人だけが損をするということになってしまうからだ。それでは、多くの人はバカバカしくて協力をやめてしまうだろう。

 つまり、この方式がうまく機能するのは、ゴミ拾いコストの期待値が誰でもだいたい同じ場合。言い換えれば、誰でもゴミを見つける確率がほぼ同じで、しかも、見つけた人がみんなマジメに拾うような場合なのである。そのような状況であれば、昔からよく言われような「困ったときはお互い様」という論理が成り立つわけだ。

言論の自由にもコストがかかる

 さて、そろそろぼくが何を言いたいか勘付いた人もいると思うが(^^)、そもそも、「言論の自由」にもコストがかかる。自分と違う意見を聞けばたいていの人は不快だろうし、言論をいろんなメディアで流通させるのにも金がかかるし、大音量の拡声器でわめかれた日にゃ単純にうるさい。

 それでも、多くの人がそういうコスト負担に耐えているのはなぜか。まず、言論の自由を守ることは社会全体の利益になること。さらに、その利益は、一人一人が負担しているコストの合計より大きいはずだということ。そして最後に、そのコストは、特定に人だけが負担しているわけではなく、社会の全員がほぼ平等に負担しているはずだということだ。

 もうおわかりになったと思うが、この負担の平等が成り立たないようにすることこそが、街宣右翼の狙いなのである。つまり、本来は社会全体で平等に負担しているはずの「言論の自由」のためのコストを、特定の人や会社にだけ偏って負担させることによって不公平感を生み出し、コストを回避した方が得だと思わせようとしているわけである。

 国がもっと右翼に対する規制を厳しくすればいいという意見に対する疑問点もここにある。つまり、国が規制するのと、企業が我慢するのとでは、どっちが社会全体のコストが少ないかは微妙だと思うのだ。もともと彼らは、遵法闘争的な発想でやっているわけだから、特定の行為を禁止したらしたで、いくらでも別の嫌がらせの方法を考えてくるであろう。そして、それを防ぐためには禁止的な高コストがかかるかもしれない。

コストをシェアすればみんなが得する

 ところが、問題がコスト負担の不平等にある、というところに着目すれば、もっと簡単な解決法があることがわかる。要するに、コストを改めて社会全体でシェアすればよいのだ。

 これは、先ほどのゴミの例で言えば、国や自治体で清掃をする代わりに、一般市民にゴミを拾ってもらい、それに対して報酬を出すことに相当する。本当に国や自治体で清掃するより一般市民がゴミを拾うほうが低コストなら、この方が清掃費用が安くつくだろう。

 たとえば、「右翼保険」のようなものを作るなんていう手もある。右翼の被害に合いそうなホテルがみんなで保険料を積み立てておいて、実際に右翼の被害にあったホテルがそれを受け取るようにするのだ。もちろん、宿泊客に対しても、そのお金を原資にして宿泊料を値引きしたり、お詫びの品を配ったりすればよい。

 そうすれば、かえって得するから右翼に来て欲しいと思う客も出てくるだろうし、あのホテルにはよく日教組が来て宿泊料が安くなるからという評判になって、かえって客が増えるかもしれない(^^)。もちろん、そんなことになれば、右翼のもくろみは崩れて嫌がらせをすること自体が無意味になるだろう。

 もっとも、民間の保険だと、うちは保険料を払いたくないからやっぱり日教組なんて泊めないよ、というところも出てくるかもしれない。だから、理想的な方法は、そういうコスト負担を国が税金で補償することである。そもそも、言論の自由が守られれば国民全体が得するのだから、税金で補償したって悪いことはあるまい。もちろん、右翼の被害というものを適切に認定することにはいろいろ技術的な問題もあるだろうが、拡声器を使う場合には届出制にするとか、いくらでも方法はあると思う。

 まあ、このへんは半分冗談だが(^^)、重要なことは、言論の自由が守られれば国民全体が得するんだから、問題はコスト負担の不平等だけなんだ、という認識を国民全体で共有することである。そうすれば、闘うことを強制はできなくても、闘う人を励ましても罰は当たらないということはわかるはずだし、勇気がない人をけなす必要はないかもしれないが、勇気のある人には名誉という形の報酬を与えるということだってできるだろう。

 あのような事件について、企業よりも国に責任があると思う人は、少なくとも、国の規制を厳しくすることと、企業が我慢することと、どっちが低コストか、一度冷静に考えてみてほしいと思う。

 もちろんこれは、右翼の問題に限ったことではない。電車内で強姦されそうになっている人を乗客が助けるのと、車掌にまかすのと、どっちが社会全体のコストが少なくてすむだろうか。バスの中で殴られている人を乗客が助けるのと、運転手にまかすのと、どっちが社会全体のコストが少なくてすむだろうか。かたくなに誰の責任かにこだわるより、コストをどうシェアするかを考えたほうが生産的ではないだろうか。

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